第６章 企業移転の攻防戦

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東京・丸の内。巨大企業東央電機本社ビル。ガラス張りの会議室に、重苦しい空気が漂っていた。

「……結論から言います」財務担当役員が口を開く。「このまま東京に本社を置き続けた場合、五年後の利益率は現状の六十三パーセントまで低下します」

静まり返る室内。原因は明確だった。法人税の相対的上昇。人件費高騰。オフィス維持コスト増。通勤負担による生産性低下。

「地方移転の場合は？」社長が問う。

「……最大で、利益率百二十パーセント回復です」

空気が変わった。

■ 経営判断

しかし問題があった。取引先は東京に集中している。物流コストは増えるが補助金で相殺可能。そして最大の壁――人材だ。

「家族がいます」「教育環境が……」「医療体制が不安です」

移転同意のアンケート結果は、二十七パーセントだった。「……低いな」社長が呟く。

■ そこに現れたもの

「条件を変えれば、どうですか？」

新任の戦略担当、若い女性が口を開いた。「……どういう意味だ？」「会社が"合わせる"んです」

彼女が出した資料には、社員住宅の整備、教育機関との提携、リモート併用制度、給与補填が記されていた。「生活ごと設計する。移転ではなく、"移住パッケージ"にする」

沈黙。そして「……やる価値はある」と社長が言った。

■ 決断

一週間後、ニュース速報が流れた。「東央電機、本社機能の一部を地方へ移転」。市場が揺れた。

それは一社だけでは終わらなかった。中堅IT企業、製造業、スタートアップと連鎖した。「地方でも成立するモデル」が、ようやく見え始めた。

■ 奥羽市

「本当に来た……」遥は信じられない顔をしていた。東央電機の研究部門。規模は小さい。だが「本物だ」と誰もが感じていた。

空き地が社員寮に、廃校が研修施設に、商店街が再開発されていく。「人が増えてる……」今度は、はっきりと分かった。

■ だが――

夜、飲み屋で誰かが言った。「地価、上がりすぎじゃね？」別の声。「家、借りられなくなった」

地価高騰。地元住民の排除。生活コスト上昇。「……これ、東京と同じじゃないか？」誰かの一言に、誰も否定できなかった。

■ 東京の逆襲、始動

「東央電機、動きました」報告を受けた黒崎は、ゆっくり頷いた。「想定通り」

彼女の反撃政策は明確だった。都市企業減税、超高層オフィス再編、国際企業誘致強化、教育・医療のさらなる高度化。「東京の価値を上げる。"出る理由"を消すんじゃない。"残る理由"を作る」

翌日のニュース。「東京再強化政策、発表」「地方移転は本当に正しいのか？」論調が変わり始めた。

■ 神代の反応

「……来たか」神代は静かに言った。「黒崎玲子、本気だな」

「なら――こっちも、次に行く」

机の上に新たなタイトル。「地方自立圏構想」。単なる移転ではない。「地方で完結する経済」を作る。「企業移転は、手段です。目的は――地方が自立すること」

神代と黒崎。二人は同じ未来を見ていた。しかし進む道は、真逆だった。「地方を主役にする男」「東京を守る女」。どちらが正しいのか。まだ、誰にも分からなかった。